固定資産の購入後、減価償却費の計算で困っていませんか？
お困りな方は、会計ソフトの機能を使うと便利です。
具体的には、購入した備品や車両などの情報を固定資産台帳に入力することによって、誰でも簡単に減価償却費を計算できるようになります。
今回、この記事でわかることは以下のとおりで、固定資産台帳の使い方について知りたい方に向けた記事になります。
この記事でわかること
- 減価償却の基礎知識
- 固定資産台帳の使い方
- イチオシの会計ソフト
税務会計の経験が20年以上ある筆者が経営コンサルタントの視点で、固定資産の台帳の使い方を初めとしてイチオシの会計ソフトも解説していきます。
個人事業主として「これから開業する方」や「開業したばかりの方」でもわかるように優しい解説を心がけています。
気になる方はぜひに最後まで読んでほしい。
きっと新しい発見があります。
減価償却する前に知っておきたい基本
固定資産の取得価格と耐用年数
固定資産の取得価格
固定資産の取得価格には、購入代金はもちろん付随費用を含めなくてはなりません。
付随費用とは、購入した固定資産にかかる配送料金や設置費用などの費用のことです。仮に取得価格を間違って減価償却すると、後々に税務署から指導を受ける可能性があります。
無駄な追徴課税を払わないためにも、固定資産の取得価格の算定には気をつけよう。
固定資産の耐用年数
耐用年数とは、固定資産を何年で精算するかを定めた年数のことです。
例えば、新車は耐用年数の6年間をかけて徐々に経費化します。具体的には、毎年の減価償却費の計上により、6年間をかけて固定資産の取得価格が1円になるまで償却していきます。
実際の減価償却費の計算では、耐用年数を償却率に換算してから計算する必要があります。
固定資産の減価償却方法
固定資産の種類
減価償却が必要な固定資産のことを減価償却資産と呼び、3つの種類に分類されます。
減価償却資産の種類
| 償却資産の名称 | 適用金額 | 償却方法 | 償却期間 |
| 通常減価償却資産 | 取得価格10万円以上 | 定額法・定率法 | 耐用年数 |
| 一括減価償却資産 | 取得価格20万円未満 | 一括償却 | 3年 |
| 少額減価償却資産 | 取得価格30万円未満 | 少額償却 | 購入年度 |
減価償却方法
固定資産の減価償却時には、上記の減価償却資産のうち、いずれかを選ぶ必要があります。
具体的には、選択した減価償却資産の償却方法に基づいて、固定資産の減価償却費を計算します。なお、それぞれの減価償却資産には、適用条件があるので気をつけましょう。
減価償却資産の適用条件について知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
会計ソフトの固定資産台帳を使ってみよう
固定資産台帳の役割
減価償却費の証拠資料
固定資産台帳は、減価償却費の証拠書類になります。
例えば、消耗品の購入は領収書が証拠資料になりますが、減価償却費には領収書がありません。したがって、領収書の代わりを果たすのが固定資産台帳になるのです。
固定資産台帳は、減価償却費の計算結果を検証できるので証拠資料の役割を果たします。
固定資産の状態把握
固定資産台帳は、個々の固定資産の状態把握に役立ちます。
具体的には固定資産ごとに、購入日や取得価格、残りの耐用年数、期末簿価（残存価格）などの把握が可能。固定資産の状態がわかるので、売却や廃棄などの判断が容易になります。
不要資産の処分は節税対策になるので、固定資産台帳はその洗い出しに一役買ってくれます。
固定資産台帳の使い方
固定資産の基本情報の登録
固定資産台帳の基本情報の登録は、どの会計ソフトもだいたい同じ内容を入力します。
固定資産の基本情報
| 基本情報 | 入力内容 |
| 資産の名前 | 資産の名称（例：ホンダ ステップワゴン） |
| 取得日 | 購入した日付 |
| 事業供用開始日 | 使い始めた日付 |
| 取得価格 | 購入代金と付随費用の合計 |
| 勘定科目 | この資産に適する勘定科目（例：車両運搬具） |
| 数量 | 数量を記入（例：1台） |
以上の基本情報の登録により、固定資産の管理がスタートします。
固定資産の償却情報の登録
次に実際に固定資産の減価償却費を計算するために、固定資産の償却情報を登録します。
固定資産の償却情報
| 償却情報 | 入力内容 |
| 償却方法 | 定額法・定率法、均等償却、一括償却、少額償却、償却なしの中から選択。 |
| 耐用年数 | 固定資産の耐用年数を入力（freeeは外部サイトで年数を確認できます） |
| 事業利用割合 | 事業使用だけの場合は100％と入力。プライベート使用がある場合は、その割合を加味して入力。 |
以上の償却情報はよく使う項目だけピックアップしました。
なお、償却情報の登録によって、毎年の減価償却費の計算が自動で行われるようになります。
会計ソフトの中ではfreee会計がイチオシ
減価償却費の計算も安心
上記の画像を見ても分かるとおりに、固定資産台帳の操作画面はとてもシンプルです。
freeeは、直観的に作業ができるところが魅力のひとつであり、「償却方法を推測する」や「国税庁の耐用年数表を確認」など、難しい項目にはサポート機能が補助してくれます。
このようにfreee会計を使えば、誰でも安心して減価償却費の計算ができるのです。
個人事業主からも大人気
freeeが提供する会計ソフトは、経理を楽にする魔法のシステムにより大人気になりました。
具体的には「ユーザーに優しいシステム設計」「使い勝手のよいクラウドシステム」「知りたい情報へのアクセスの良さ」が、個人事業主の皆さんから支持を受けています。
freeeが提供する会計ソフトについて詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
まとめ
減価償却の基礎知識
取得価格の意味と耐用年数の仕組みの理解が重要。また、固定資産の種類には、通常減価償却資産、一括減価償却資産、少額減価償却資産があるので、償却方法の違いも把握しよう。
固定資産台帳の使い方
固定資産台帳の使い方は、基本情報と償却情報の登録だけ。あとは自動的に減価償却費の計算が行われます。電卓で計算するよりも正確で楽ができるので、会計ソフトを必ず使おう。
イチオシの会計ソフト
たくさんの会計ソフトの中でも、freeeが提供する会計ソフトが筆者イチオシです。経理を楽にする魔法のシステムで安心して減価償却費の計算を行うことができます。
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